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コンサルタントコラム一覧

ベレフェクト所属コンサルタントによるコラムです。

これまで数多くの企業の業務・組織改善やトレーニングに携わらせていただいた中で、
その効果を最も高めている企業の特徴を捉えてみると、十中八九「経営トップの
言葉と同じ言葉を社員がしっかりと語ることができる」ということが挙げられます。


企業は、会社組織であれば会社法によって「法人格」を与えられます。
(私たち人間は、会社法上「自然人」として法人と区別されます)
人格を与えられる以上、構成する社員が「会社としての性格や向かう方向」において
バラバラであって良いはずがありません。
法人であれ、ひとつの目的に向かって活動を行うべきなのです。

そのためにはやはり「人財育成」が欠かせません。
如何に「トップと同じ想いで、同じ言葉を出せる社員」をどれだけ育成するかがカギなのです。

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社員教育のやり方が多様化する昨今、トレーニング(研修)の開発・実施を外部専門家に委託せず、自社内で
担おうとする動きも多く出ています。
お金がかかる外部専門家よりも、社内のことを良く知っている社員にその担当を
させるほうが有効なのではないかという点に着目されているのです(特に営業研修や技術研修など
「現場」が重視される部署において)。

そこでこう伺うことがあるのです。「教育プログラムの開発のご経験はお持ちですか?」
答えは、ほぼ「・・・いえ、ないですね」。
もちろん、それ自体が悪いわけではありません。
人事部などの社内教育担当部署や担当者に学べば良いわけです。

しかしそのような部署がなく担当者がおられない企業様向けに、効果の出るトレーニング(研修)の
組み方を少しお知らせします。

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組織論を学んだことのある方であればおなじみかと思いますが、
今、企業には「スパン・オブ・コントロール」の見直しが
至急必要だと考えています。

「スパン・オブ・コントロール」とは、管理職一人で管轄可能な
部下の人数および業務範囲のことを指します。
部下の数でいえば、5〜7名が適当だと考えられています。

インターネットの急激な普及により、昔と違って
「情報の共有化」が急激に容易になり、そこに端を発して企業は意思決定のスピードを重視した
「組織のフラット化」を促進してきました。
結果として、マネジメント層の十分な育成にチカラを割いてこなかったためか、はたまた「失われた10年」
の影響か、現在では「マネジメント層の機能不全」を引き起こしています。

弊社のお客様でも、中堅営業社員にはプレイングマネージャーが多くおられ、
「部下指導に手が回らない」「自分の予算達成と自分のグループの数値管理や
上層部への報告資料作成などでろくに休めない」などの声がかなり上がっています。

にも関わらず経営陣は、
「IFRS(国際会計基準)対応で期末に残った有休が費用計上されるからとにかく休め!」
「部下指導については外部研修にかけるお金がないからなんとか現場でOJTをしっかりやれ!」
「他の企業では離職率が問題になっている。辞めさせるな!」
「お前の予算達成は絶対だ!」
「意思決定のスピード化には、組織のフラット化が必要だ。部下の数が増えるがよろしくな!」
「次の四半期の営業戦略はまだできんのか!」
などと、マネージャーに相当な負荷をかけています。

このような状況下「マネージャー向けのトレーニングでスキルアップして何とかならないか?」
というご相談などを経営者の方からもいただくのですが、流石に二つ返事で
「お受けします」とは言いにくいところがあります。
その時点での組織の戦略適合性が低ければ、また、現実的なマネージャーの負荷を考慮せずに
トレーニングだけを行っても思った効果が上げづらいか、的外れになるかという結果になりかねません。
そのためにもスパン・オブ・コントロールの現状を把握し、現場の生産性をしっかりと
高めるための組織力向上の施策が、まずは必要になるのです。

スパン・オブ・コントロールは、業績向上のためのKSFのひとつだと言えます。


※KSF・・・Key Success Factors(重要成功要因)

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経営者の皆様には、まさに「釈迦に説法」という内容かと思いますが、敢えて書いてみます。

弊社の事業コンセプトに「VISION主義」という言葉があります。
「経営者の視点で、経営者の意図する人材を育てる一助となる」という意味が含まれています。

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